部活動の応急手当講習会ガイド｜スポーツ事故を防ぐチーム体制づくりの3つのステップ

執筆者:株式会社エスキャリア代表取締役

なぜ部活動の現場にはスポーツ特有の応急手当講習会が必要なのですか？

大学の部活動という激しい接触や過酷な環境下で行われるスポーツの現場では、一般的な日常生活とは比較にならないほど怪我や急病のリスクが高まります。

特に熱中症や心停止、重度の外傷が発生した際、救急車が到着するまでの数分間に行う適切な処置が生死を分けると言っても過言ではありません。救急車の到着には一定の時間を要するため、その間の空白時間を埋める知識が不可欠です。

部活動における応急手当講習会は、単にAEDの使い方を学ぶだけではなく、スポーツ特有 of 事故を想定したトレーニングであるべきです。

例えば、競技中に発生しやすい脳震盪や骨折、脱臼への対応、 velvet 夏季に多発する重症熱中症への冷却法など、現場ですぐに実践できるスキルが求められます。
一般的な救命講習で学ぶ成人への心肺蘇生法に加え、スポーツ現場の文脈に合わせた判断力を養うことが重要です。

また、指導者やマネージャーだけでなく、選手自身も応急手当の知識を持つことで、チーム全体の安全意識が向上します。

誰か一人が知識を持っている状態ではなく、その場に居合わせた全員が「何をすべきか」を理解している環境こそが、最悪の事態を防ぐ最強のセーフティネットとなります。このような安全管理体制の構築は、保護者や大学、および支援してくれるスポンサー企業からの信頼を勝ち取るための基盤となります。

スポーツ現場での事故発生率と応急手当の重要性

スポーツ中の突然死の多くは心臓突然死であり、その際にAED（自動体外式除細動器）を迅速に使用できれば救命率は大幅に高まるとされています。

しかし、時間の経過とともに救命率は急激に低下していくため、現場にいる学生や指導者が即座に動ける体制を整えておくことが、部活動運営における最大のリスクマネジメントと言えます。

• 熱中症への即時対応: 深部体温を下げるための全身冷却法や、水分・塩分補給の適切なタイミングを学びます。
• スポーツ外傷のRICE処置: 安静・冷却・圧迫・挙上の基本を、競技特性に合わせて正しく行えるようにします。
• AEDの迅速な活用: 迷わず装置を起動し、音声案内に従って胸骨圧迫と併用する技術を習得します。

参考: 映像資料（DVD） スポーツ庁委託事業「学校でのスポーツ事故

消防署やWEBを活用して応急手当講習会を効率的に開催する方法とは？

部活動のスケジュールが過密な中で、長時間の講習時間を確保するのは容易ではありません。

そこで活用したいのが、各自治体の消防署が提供している「依頼型講習」や、消防庁の「応急手当WEB講習」です。
例えばある自治体の事例では、事前にWEBで座学部分（約1時間）を済ませておくことで、実技講習の時間を短縮できる「実技救命講習」が用意されています。

これにより、部活動の練習時間を大幅に削ることなく、効率的に認定証を取得することが可能です。

講習の種類は、目的や時間に合わせて選択できます。

最も一般的な「普通救命講習1」は、成人への心肺蘇生や止血法を3時間で学びます。
さらに深く学びたい場合は、8時間の「上級救命講習」があり、ここでは傷病者管理や搬送法、熱傷の手当なども含まります。

ある自治体の事例のように、団体（おおよそ10人以上）での申し込みであれば、詳細はお問い合わせくださいという自治体が多く、部費を圧迫せずに受講できるのが大きなメリットです。

2026年9月現在、応急手当のガイドラインは常にアップデートされています。

救急振興財団の情報によれば、「ガイドライン2025対応」のテキスト作成が進められており、最新の知見に基づいた救命スキルの習得が推奨されています。
古い知識のままでは適切な処置ができない可能性があるため、認定証の有効期限（一般的に3年）を意識し、定期的な再講習を受ける仕組みを部内で作ることが重要です。

1. 最寄りの消防署へ相談: 部活動の団体受講が可能か、日程や会場（大学の体育館等）の相談を行います。
2. WEB講習の受講（推奨）: 事前に総務省消防庁のWEB講習を全員で受講し、受講証明書を発行しておきます。
3. 実技講習の実施: 消防署の指導員を招くか署へ出向き、実際に人形やAEDトレーナーを使って訓練します。
4. 修了証の管理と更新: 取得した認定証の期限を部内の名簿で管理し、3年後の再受講を計画に組み込みます。

参考: 応急手当WEB講習

事故発生時に生徒と指導者が迷わず連携できる体制をどう構築しますか？

講習会で知識を得るだけでは、実際のパニック状態の現場で動くことは困難です。

重要なのは、事故が起きた瞬間の「役割分担」を明確にした緊急時対応マニュアルを作成し、練習の合間にシミュレーションを行っておくことです。
例えば、誰が119番通報をするのか、誰がAEDを取りに行くのか、誰が救急車を正門まで誘導するのかといった動線を、実際の活動場所ごとに決めておく必要があります。

特に大学の広いキャンパス内では、救急車が現場を特定するのに時間がかかるケースが多々あります。

誘導担当の学生が、救急隊が迷わないように適切な地点で待機し、最短ルートで現場へ案内する体制を整えるだけで、処置開始までの時間を短縮できる可能性があります。
この「時間の短縮」が、選手の命を救う決定打となります。

さらに、部活動内で「応急手当普及員」の資格を取得する学生やスタッフを育成することも有効な手段です。

24時間の講習を受けることで、自分たちで普通救命講習を開催し、認定証を発行する資格が得られます。
チーム内に指導できる人間がいれば、新入生が入るたびに外部へ依頼することなく、高いレベルの安全教育を自律的に継続できる「仕組み」が完成します。

1. 緊急連絡網とフロー図の掲示: 部室や救急箱の中に、119番通報時の住所や誘導ルートを記したフロー図を常備します。
2. 救急セットの定期点検: AEDのバッテリー期限や、三角巾、冷却パックなどの備品が揃っているか月に一度確認します。
3. 現場シミュレーションの実施: 年に数回、練習中に「誰かが倒れた」と仮定して、通報から誘導までのタイムトライアルを行います。

参考: 「学校の危機管理マニュアル作成の手引」の作成について

安全管理の徹底が部活動の信頼性を高め資金調達に繋がる理由とは？

「安全な環境で活動している」という事実は、部活動が社会的な信頼を得るための強力な武器になります。

昨今、大学スポーツの現場における不祥事や事故への世間の目は厳しくなっており、リスク管理が徹底されていない団体への支援を躊躇する企業は少なくありません。
逆に、応急手当講習会を定期的に開催し、学生が自律的に安全を守る体制を公開している部活動は、「教育的価値が高い」と評価され、スポンサー獲得において有利に働きます。

ある大学の部活動の事例では、2023年にクラブトークンを発行し、従来の寄付に頼らない新しい資金調達に挑戦しました。

彼らはファンやOB・OGを「応援する仲間」として巻き込み、透明性の高い運営を行うことでコミュニティを構築しています。
このように「応援したくなる組織」であるためには、勝敗の結果だけでなく、学生が安全に、かつ真摯に競技に取り組むためのインフラが整っていることが支援者の安心感に繋がります。

また、別の大学の部活動の事例として、一般社団法人を設立し、地域企業約30社から協賛を獲得しました。

その結果、部員1人あたり自己負担額を大幅に削減することに成功しています。
地域企業が協賛を決める際、その部活動が地域貢献や安全管理にどう取り組んでいるかは重要な判断材料となります。

「応急手当ができる学生」は、企業にとっても将来有望な人材として映るのです。

• 活動報告書への記載: 講習会の実施報告をHPやSNSで発信し、安全への意識の高さを可視化します。
• スポンサーへの安心感提供: 「事故のリスクを最小限に抑えている組織」であることを伝え、長期的な支援を引き出します。
• OB・OGへの寄付依頼の根拠: 「後輩の命を守るための備品購入（AED等）」は、寄付を募る際の強い納得感を生みます。

スポーツを通じて「人・企業・学校・地域」をつなぐプラットフォームが提案する「持続可能な部活動運営」と安全対策の両立

部活動の安全管理を徹底したくても、AEDの設置費用や講習会の運営、さらには遠征費の捻出に追われ、手が回らないという現場の声を多く耳にします。

私たちスポーツを通じて「人・企業・学校・地域」をつなぐプラットフォームは、「すべての大学部活動が、お金の不安なく挑戦できる環境をつくる」ことをミッションとしています。
部活動の登録費や月額費用、解約費はすべて無料で、クラウドファンディングの成功報酬も低い水準の手数料で提供しています。

資金調達の仕組みを整えることで、浮いた予算を安全対策に回すことが可能になります。

例えば、スポーツを通じて「人・企業・学校・地域」をつなぐプラットフォームを通じてスポンサーを獲得し、その資金で最新の応急手当用具を購入したり、トレーナーを招いての専門的な講習を実施したりすることができます。
私たちは単なる資金調達ツールではなく、人・企業・大学・地域をつなぐエコシステムを通じて、部活動の社会的価値を最大化するパートナーでありたいと考えています。

スポーツで培った経験や、安全管理を通じて養った責任感は、学生が社会に出た際にも大きな財産となります。

キャリア支援の専門機関との連携も含め、私たちは「体育会学生の努力が、正しく評価される社会」を目指しています。
安全を守る仕組みと、活動を支える資金の仕組み。

この両輪を回すことで、次世代へ受け継がれる持続可能な部活動のスタンダードを共に作っていきましょう。

1. スポーツを通じて「人・企業・学校・地域」をつなぐプラットフォームへの無料登録: まずはプラットフォームに登録し、部活動の現状や目標を可視化することから始めます。
2. 資金調達プロジェクトの立案: 安全対策費や遠征費など、具体的な使途を明確にした応援プロジェクトを立ち上げます。
3. ステークホルダーとの連携: OB・OGや地域企業へ、部活動の価値と安全への取り組みを伝え、支援の輪を広げます。